2008年02月02日

未来は大変でも来る

さて、昨日の本の続きです。

様々な手立てはあるモノの、既得権を手放してもイイという方は、まず居ないと思われるので、下手をするなら「高齢者VS若者」というバトルが起こる可能性すらあると、著者は言います。

まるで、今回の経済危機(サブ・プライム・ローンに端を発する)を予期してたかの如く、書いてあります。
歴史は、大国の経済危機がたちまちのうちに世界中に波及し、人類の運命を変えることもある教えている。国家の破綻のもっとも劇的な例でよく考えてみていただきたい。一六世紀のスペイン(見込みのない南米の黄金郷エル・ドラドをあてにしつ無敵艦隊アルマダに浪費した)、一八世紀のフランス(「あとは野となれ山となれ」)、二〇世紀初期のイギリス(拡張しずきた帝国の繁栄のときはついに終わった)などである。いずれの場合も、危機は世界を、最終的に地政学的秩序を変えてしまうほどの商業的、政治的大混乱の時代へと追いやった。
つまり、イラク戦争などに入れあげている余裕が、今の世界にあるかと聞かれれば「No!」に決まっているのですが、それコトを見ないで済ましたいと多くの政治家は思っているハズです。
われわれが直面している人口の変化は非常に本質的なものであるため、先進国の経済体制や政治制度は、次の時代には見直しを迫られることになるかもしれない。この変革が発展途上国にも甚大な影響を与えることは避けられない。先進国が、たとえば国内の深刻な資本不足のため、新興市場にそれ以上投資できなくなったとしたら、あるいは逆に、成熟した先進国が若い新興経済からの借入金に頼るようになったとしたら、国際関係には重大な問題が新たに生じることになる。同様に、若い労働者の移民の流れが増大し始めるとき、あるいは先進国自らが世界の安全保障協定のコストをもはや負担できなくなったと確信するとき、二一世紀の世界秩序のあり方は、北京から見てもベルリンから見ても、相当な影響を受けることがわかるだろう。
物事の本質を見つめ、どうしたらこの人類史上初めての超高齢化社会に、がっぷり四つになるべく早く取り組まないと、とんでもナイ未来になってしまうという警告ですね。
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