ニュースをみるとバカになる10の理由
と言われても、全くニュースを見ずにはいられませんが、確かに一理あると思うのは、今のニュースが「メディアによって操作された報道が多く、どう売るかというコトばかりが先立っている」というコト。
そして、知っておきたいコトは、
ほんとうに大切な情報は、いまでも口コミで伝えられ、ニュースには載らない。つまり、エリートたちの間で私的に伝達されるのだ。それがエリートの定義なのである。エリートとは、情報を独占できる人びとの集団のことなのだから。重要な情報を入手するためには、いろいろな意味で、手間と金がかかるものだ。そして、その残りのどうでもいいような情報だけがニュースに登場しているわけだ。つまり、ニュースはニュース産業の「製品」であり、ニュースを見聞きしていたら、世の中の全てが正しく理解出来るという過信をすべきではナイというコトなのだ。
同じ日の同じ出来事が、社が違えば全然別のみだしの記事になっているコトもママあり、読者を自分の主張の方へとミスリードするコトもあるというのだ。例えば、ある新聞では「マクロ経済、改善の兆しなし」と報じられたモノが、別の新聞では「マクロ経済が回復」と報じられる。見出しだけ見ていれば、我々は全く逆のコトを事実として認識する可能性があるのだ。
つまり、支持率が少しだけ回復した場合の見出しは、この様に書くコトが可能なワケだ。(今の日本の実情に合わせると‥‥)
もし、「内閣支持率が18%から20%になった」という事実があったとして、「支持率二割台を回復」と書くか、「支持率、未だ二割程度」と書くか、「支持率未だ底辺で横ばい」と書くのかで、読者の受け取り方はかなり違うだろう。しかも、この場合の支持率への回答の質問によっては、前回とホボ一緒の場合だったり、誤差の範囲内という可能性すらあったとしても、各社の言いたい方向に断じてニュースとして報道するのが、マスコミという存在だというのだ。
統計というものは、「イエス」か「ノー」かの二者択一が多いのだが、世の中には留保条件が付いての「イエス」と「ノー」も存在するのだ。しかし、調査結果には留保条件がいっさい表れない場合、ある条件の場合の正確な「イエス」と「ノー」の割合は、別の設定の場合の「イエス」と「ノー」と合致するとは限らない。
つまり、世論調査の数字が、世の中の真実であると考えてはイケナイと警鐘を鳴らしている。要するに、「自我を確立して、流されるニュースに対して主体的に判断しないと、マスコミ操作に操られるママに、世論が導かれる可能性がありますよ」という話だ。
ニュースがショー化して、マスマス本質に迫らなくなっている現代に於いて、我々はもう一度ニュースの価値というモノをしっかりと考えた上で、ニュースと真っ向から対峙すべきなのかもしれない。