以前にも、この本を取り上げたコトがあるけれども、流石に確証が無かったので、あまり深くは書き込まなかったのだが、「国家のタメなら国民は犠牲になるべき」という思想は、脈々と継続されているのではないかという気が強くして来たので、改めて同じ本を取り上げる。
一昨日の本を読んで、少なくとも「10万人以上が死亡した東京大空襲は日米が事前に計画して、実行された可能性がある」というコトを、確信したからである。
何故なら、著者の親戚が三月五日に軍事機密に関与していた会社の専務から、「十日あたりに東京に大空襲があるので逃げるように」と警告されて逃げたという証言が、事実なのだというコトが理解出来たから。
ちなみに、当時出征していた父親の品川にあった生家は消失したし、当時、国立病院で若くして婦長として働いていた母親は、大火から逃れようと病棟の人々を連れ、上野の山へ逃れたと証言していたので、ほとんどの人々にはそうした情報は知らされていなかったに違いない。
だからこそ、大勢が焼死などで命を失ったけれども、日本と言う国は敗戦を受け入れるつもりになったきっかけになった可能性は高い。
とはいえ、広島・長崎に原子爆弾が落ちて戦争は終結したのだから、多くの人々はそれで助かったと考えるのは正しいのかと、類似の話ではなかろうか。
福島の放射線量は「放射線管理区域」を上回っているし、首都圏でもホットスポットは福島より深刻という、ネットの記事を読むと、未だに国のタメに、民衆は見捨てられようとしているのだというコトを実感する。
原発事故の完全補償をするつもりであれば、日本という国は何度破産しても足りないだろう。
しかも、今やTVでは「安全なエネルギー需給のタメに原子力を再び」的な広告が復活している。
自らの健康を売り渡して、何が国の将来なのか。
多くの国民に高齢まで生き永らえずに、死んで欲しいと思っているのかもしれないが、放射能は若い細胞ほど分裂能力が高いので、ダメージがきつくなる。
少子高齢化の少子が、がんなどにより死亡率が高まれば、机上の空論などスグにひっくり返されて、国の破滅に繋がってしまうに違いない。